妊婦健診にかかる費用や行く回数〜地域による負担額の違い〜
妊娠は病気ではないため
病院で受診すると保険がきかないので
高額の医療費を支払う必要があります。
妊婦健診にかかる費用や
妊娠して出産までにどのくらいの医療費が
かかるのかお話していきます。
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妊娠から出産までの検診回数
妊娠に気づき初めての産婦人科受診。
そこから出産までに病院への通院が
平均14〜17回くらいになります。
だいたい初期〜中期の検診は4週間に一回、
後期になると2週間に1回、
出産予定日近くなると1週間に1回
というペースで受診するのが一般的です。
ですが妊娠中に通常の定期検診以外で
腹痛、出血などにより自ら受診した場合は
その分回数も増えることになります。
また出産が予定日よりも過ぎれば
その分受診回数も増えますし、
逆に早く産まれれば回数が少なくなります。
妊婦健診の費用について
妊娠は「病気」ではないため
妊娠での病院受診は全額自己負担になります。
ですが妊娠すると母子健康手帳を
区市町村から発行してもらえるのですが
その母子手帳に妊娠検診の補助券がついているので
それを利用することで負担を減らすことができるのです。
この補助券は各区市町村によって負担額も違います。
ですからほとんど補助券で
まかなえる人もいれば
補助券を使用しても負担する
金額が多い人もいます。
そしてこの券の利用は自分の住んでいる地域に
限られているものです。
妊娠検査の内容
初期には基本検査として超音波検査があります。
これは毎回の検査で行うもので、
補助券を使用すると数百円〜千円ほどの
自己負担で済む地域が多いのではないでしょうか。
ですが妊娠中の検査はいろいろなものがあります。
・血液検査
・クラミジア抗原
・HTLV-1抗体貧血、血糖
・C型肝炎
・トキソプラズマ抗体
・子宮がん検査
などの検査を受けることになります。
その際に補助券も検査用の
補助券も用意されていますが
それでも自己負担額が
高額になることもあります。
受診する病院によって金額も変わってきますので
心配であれば事前に次回検診の金額を
問い合わせておくとよいでしょう。
定期健診以外にも急な
出血やお腹の張りがあれば
自主的に病院へかかることもあります。
その場合は券を利用しなければ
自己負担となります。
お金がかかるからと我慢
しすぎてしまうのもよくありません。
気になる場合はすぐに病院へかかりましょう。
里帰り出産の場合どうなるの?
たとえば、現在横浜市在住で
検診も受けている人で
出産は実家のある山梨で
産む予定だという場合。
里帰り出産はだいたい
妊娠32、33週からは
出産予定の病院で検診を
受けることになっています。
そうなると横浜市で使用していた補助券は
山梨の病院では使用できません。
この場合は券が利用できないので
全額を自己負担しなければなりません。
利用できなかった補助券と
自己負担した領収書を後日まとめて
自分の住んでいる横浜市に申請をすれば
費用の一部について助成をしてもらうことができます。
里帰りをする人は領収書など
請求申請時に必要な書類となるので
捨てないで保管しておきましょう。
そして一度自分が住んでいる
市区町村のホームページなどで
どのような方法があるのかも
調べてみましょう。
出産一時金
妊婦検診以外にかかる費用として
「出産」があります。
出産と出産に伴う入院で
数十万かかります。
ですがこれも事前に出産育児一時金の
支給申請と受取りにかかる契約を結ぶことで
直接一時金を受けることができるので、
窓口での支払い時に多額の費用を
払う必要がないのです。
一時金は「42万円」です。
入院時42万を超える場合は
その差額を自己負担しますし、
逆に42万を超えなかった場合は
差額分を申請することで
残りの一時金を受け取ることができます。
地域差のある負担額
〜30代・2児出産経験者〜
「1人目も2人目もありがたいことに
赤ちゃんや母体に異常などがほとんどなく
順調に出産まで迎えることができ
ほぼ決められた検診の回数で済みました。
1人目は名古屋市で母子手帳を発行してもらい
妊婦健診も名古屋で受けました。
通常の超音波検査だと補助券を使用すれば
数百円ほどの自己負担で済みました。
血液検査などの特別な検査になると
1万円前後の金額で済んだと思います。
補助券を使用するととても自己負担が
少ないことを実感していました。
2人目は横浜市で妊婦健診を受けましたが
超音波検査だけの時は数百円で済みましたが、
ほとんど毎回いろいろな検査があったので
平均3〜4千円ほど支払いました。
ひどいときは1万2千円の補助券を使用しているのに
自己負担が1万6千円だったときは
本当に補助券使用してるの?と疑いました。
住む場所の自治体によってまたは病院にもよるでしょうが
こんなに負担額に差があるのかと驚きを隠せません。」
2回の出産を経験しなければ
この金額の差に気づくことはなかったのでしょうが
同じ日本なのに負担額に差があるのは
不公平に感じてしまいますよね。
でも現実この差は各市区町村の
財政難などにより妊婦健診に費用を
あてられないこともあるようです。
もし妊娠中に引っ越しなどをされる場合は
このようなことが起きると
思っておいた方がよいでしょう。
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